新築マンションは、年齢に応じて選べるようになっています。子育て世代向きの新築マンションもあれば、子育てを終えて老後に関心を持っている世代向けの新築マンションもあります。中古マンションを見ると、こうしたライフステージにあわせた設計や設備というものがほとんど見当たりませんが、新築マンションでは、購入希望者の収入や将来設計、ニーズなどを考えて、いくつかのタイプの違う間取りの住戸を用意するようになりました。各住戸には、単身者世帯向けの間取りもあれば、高齢者夫婦向けの住戸もあります。
新築マンションを購入する時に、子育てを終えたり、定年退職をしたりした時に、転売することを前提にすることもあります。当然、２０代、３０代で新築マンションを購入して、定年前後にローンを払い終わるようなケースです。退職金の一部で新築マンションのローン期間を短縮して、ローンを完済すると、それを賃貸物件にしたり、売却したりする人もいます。新築マンションでは、耐用年数が伸びているだけでなく、必要な修繕やメンテナンスを続けていれば、意外に高く売却できることもあります。
新築マンションは、環境性能表示制度で環境性能が認められる等の優良物件であれば、長寿命性も確認されて、より評価が高くなることもあります。特に、新築マンションを購入した後から、管理組合などと修繕業者との間で修繕記録をとりかわし、住戸内のリフォームや修繕の記録も付けておき、「家歴書」として、保存しておけば、売却などの時に有利になることもあります。新築マンションを購入した時から、表紙の厚いファイルを用意し、しっかりと管理するようにするとよいでしょう。
新築マンションの共用施設も、入居者の中心的世代が子育て世代である時は、子どもの遊び場などを設けていますが、子どもが大きくなると、キッズルームを管理組合の会議室に変えたり、文化教室などに使えるフリースペースに模様替えしたりすることもあります。新築マンションの購入時に、将来的にどのようなプランが考えられるか、販売会社にも見解を求めるなども必要でしょう。新築マンションの多くが間取りの違う様々な住戸を用意して、様々な世代層が入居できるようになっています。
新築マンションのうちでも、このような全世代向けマンションであれば、共用部分に全世代向けの施設が揃っているため、すべてのライフステージに対応しています。もちろん、キッズルームなどは、子どもがいなくなれば、廃止して別の使用方法に変わるかもしれませんが、あらゆる世代に対応している施設を維持するようになっています。